諸経費

主な学費・経費

入学検定料
15,000円
※ 手数料は受験者負担とし、受験料の返金は行わない。
入学納付金、授業料など
※ 変更される場合があります。

入学納付金

入学納付金 入学金 50,000円
施設費 50,000円
※ どちらも入学手続きまでに納入

授業料、教育充実費

  バタビアコース 進学コース 総合コース
授業料 601,000円 564,000円 532,000円
教育充実費 10,000円 10,000円 10,000円

諸会費

育友会費(総合・進学コース) 7,200円
保護者会費(バタビアコース) 7,200円
保護者後援会費(バタビアコース) 2,000円
生徒会費 2,000円
※1年次は生徒会入会金の1,000円が加算されます。
体育文化後援会費 7,000円

新入生購入品費用

制服一式
  • 男子 40,920円
  • 女子 42,130円(スカート選択)、 41,370円(スラックス選択)
※ 長袖シャツ、チェックスカート等のオプションは含みません。
体操服一式 18,050円(男女とも。体育館シューズ含む)
上履き 1,200円
iPad一式 約65,000円(オプション込みの金額)

教科書代、模擬試験代、学級費(1年次の金額)

  教科書代 模擬試験代 学級費
バタビアコース 約32,000円 約30,000円 約35,000円
進学コース 約20,000円 約23,000円 約50,000円
総合コース 約10,000円 約12,000円 約37,000円~57,000円

※ 上記の他にも、修学旅行費(約18万円 ※一括・分割支払い可能)等が必要です。

寮費

  対象クラブ 入寮費 寮費(月額) 備考
スポーツ寮1 サッカー部
柔道部
30,000円 51,900円 食費含む
スポーツ寮2 硬式野球部 30,000円 約50,000円

奨学生制度

学力奨学生、スポーツ文化奨学生、美術系奨学生、特別奨学生として認定し、授業料および教育充実費の全額を上限として、奨学金を支給する制度があります。 詳細は、募集要項ページをご覧ください。
募集要項のページへ

私立高校生の学費に対する国および都道府県の支援制度

国の就学支援制度は全都道府県の私学の生徒に適用されます。また、それとは別に各都道府県が独自に制度を制定している場合があります。なお、国や都道府県の支援金の額は、保護者(父母)の年収に基づいた課税標準額等によって決まります。
(1) 国
国の就学支援制度
国が定める所得基準に応じて、就学支援金の支給を受けられます。
  保護者(父母)の年収の目安 支給額(年額)
概ね年収590万円未満 396,000円
概ね年収910万円未満 118,800円
概ね年収910万円以上 なし
(2) 京都府と兵庫県の支援制度
京都府在住の生徒
国の高等学校等就学支援金制度と府補助制度を活用した本学の授業料減免により、年収に応じて、学費(授業料・教育充実費・施設費)に対する支援制度があります。
  1. 年収590万円未満程度の世帯
    本学生徒の学費は実質無償となります。ただし、バタビアコースに在籍する生徒については、1年次のみ11,000円(年額)の学費が発生します。
  2. 年収910万円未満程度の世帯
    本学生徒に対して上記、就学支援金に加え80,000円(年額)の支援金が支給されます。さらに、京都府内の全日制高校に兄弟姉妹が通学している場合は、さらに支援金が上乗せされます。
  兄弟姉妹の通学する高校種別 上乗額(年額)
全日制 公立高校 10,000円
全日制 私立高校 20,000円
兵庫県在住の生徒
兵庫県の私立高等学校等生徒授業料軽減補助制度に基づいて補助金(年額6,000円~50,000円)が支給されます。

その他の補助制度

京都府の通学費補助金制度
京都府在住の生徒は、昨年度の所得基準額と1ヵ月の通学定期券購入額に応じて京都府から補助金が支給されます。所得基準額を超える場合や1ヵ月の通学定期券購入額が基準を超えない場合には支給されません。
京都府修学金貸与制度
自宅通学生は月額30,000円以内、自宅外通学生は月額35,000円以内貸与。世帯収入で貸与不可の場合あり。
兵庫県奨学資金貸与制度
自宅通学生は月額30,000円以内、自宅外通学生は月額35,000円以内貸与。世帯収入で貸与不可の場合あり。
兄弟姉妹支援金制度
京都共栄学園中学校・高等学校に兄弟姉妹が在籍している場合は入学金50,000円が免除されます。
         ※ その他の制度については、各自治体(教育委員会など)へお問い合わせください。

       

※ 上記の金額は、変動する場合があることをあらかじめご了承ください。
※ 保護者(父・母)の収入合計等、制度が適用されるための基準・金額など、詳しくは本校事務局までお問い合わせください。

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